【狂犬病】……犬を飼っている人なら、今までもこれからも何度も聞くであろう感染症ですが、近年は日本で感染した事例がないためか、その恐ろしさが段々と薄れてきています。中には「ワクチン接種が義務なのはおかしい」というような主張をする方もいるほど。しかし、日本で感染事例がないだけで、世界では未だその脅威は健在であり、日本でもこれからもずっと感染しないとは限りません。

それに、この記事でも少し触れますが、日本に感染者（潜伏期間内）が知らずに入国し日本で発症する輸入感染事例はこれまでもいくつか報告されています。狂犬病は決して他人事ではないのです。狂犬病の恐ろしさが薄れてきた今だからこそ、改めてその脅威とワクチンについて学んでみましょう。

今回は狂犬病の概要と、予防ワクチンについて解説していきます。

狂犬病とは

日本ではあまり馴染みがない狂犬病。それもそのはず、過去に多くの日本人が狂犬病によって亡くなりながらも、ワクチン接種の徹底と野良犬の取締りをしっかり行ってきたのですから。現代の若者と呼ばれる世代の中には、その恐ろしさを知らないあまり犬のワクチン接種に否定的な人もいるくらいです。

ここでは狂犬病という恐ろしい感染病の概要について解説します。

致死率100％の感染病

狂犬病は感染したが最後、ほぼ100%死に至るとされている恐ろしい感染病です。現在のところ、人から人への感染は確認されていませんが、一方で狂犬病という名前に反してコウモリやネコなど多くの野生生物が感染経路になりえます。

潜伏期間内に特定することは難しく、予め予防ワクチンを接種するか、【狂犬病の可能性がある】と想定した暴露後ワクチン接種が基本となります。実際に発症してしまえば、ほぼあらゆる治療が効果を発揮しないため、メンタルケアや症状の緩和しかできないのが実情です。

具体的な潜伏期間はおよそ1ヶ月から3ヶ月ほど、その間は咬まれた箇所が軽く痺れる程度しか感じません。しかし発症してしまえば、初期症状では頭痛や発熱などの風邪とよく似た症状がでてきます。やがて症状が進行すると、過度な興奮状態になり、幻覚や意識障害が現れます。またこの時に恐水症※1も併発します。その後、発症から2〜3日、遅くても約1週間後には全身けいれん、不整脈などで死に至ります。

※1　神経が極端に過敏になり、水の刺激で激しいけいれんを起こしてしまう症状

日本で発生した狂犬病事例

日本では近年は感染事例がほとんど出てきていないため、特に若い世代は狂犬病についてよく知らない人も多いでしょう。最も恐ろしい感染事例は、感じ方や世代にもよるでしょうが、多くの人は1923年に発生した関東大震災だと答えるのではないでしょうか。当時は超大型地震の混乱の影響もあってか、翌年確認された感染報告数はなんと726件にものぼります。

直前である1922年には家畜伝染病予防法が制定されていたため、人的被害のみならず感染していたとみなされる全ての家畜が殺処分されるなど、痛ましい結果となりました。その後は飼い犬の予防接種の厳重化や野良犬の取締りもあって、徐々に感染事例も減っていって今に至ります。

ただし、日本国内での発生事例はない一方で、海外からの輸入感染報告は未だちらほらあります。最も新しい事例では、2020年にフィリピンで犬に噛まれた人が、日本で発症、その後1ヶ月で息を引き取っています。

世界の狂犬病事例

日本では狂犬病の危険はほぼありません。また、日本に限らず島国や岩山に囲まれているなどの理由で感染報告がない国はそれなりにありますが、逆に言えばそれ以外の国ではまだまだ危険があるということです、実際、狂犬病によって生命を落とす人々は毎年出てきており、年間ではおよそ59,000人あまりが亡くなっていると言われています。

日本のような環境でも狂犬病を絶滅させるには多大な時間と費用がかかりました。なんせ犬や猫などのありふれた動物から感染してしまうのです。1度感染事例が報告された国では、それこそ全ての動物を殺処分しない限り、狂犬病を無くす事は非常に困難と言えるでしょう。

増して先進国ならまだしも、全ての国にワクチンが大量にあるわけではありません。致死率の高さや、環境によっては感染しやすい状況に簡単になってしまう事を踏まえると、恐ろしい事ながら、ここまで死者が出てきてしまうのも納得です。

狂犬病予防ワクチンとは

狂犬病が恐ろしい感染症だとして、本当にワクチン接種で感染を完全に防ぐことができるのでしょうか？致死率100%である以上、効果が分からないとどうしてもその不安を拭い切ることはできません。それに、接種期間があると言われても、いつまでに受けさせればいいのか分からないという人もいることでしょう。

ここではワクチンの効果や接種期間について解説します。

日本ではワクチン義務化以降の感染事例は激減している

狂犬病の恐ろしいところは致死率がほぼ100％のところですが、一方で感染源となる犬へのワクチン接種や、万が一噛みつかれても潜伏期間内に暴露後ワクチンを接種すれば発症するリスクを格段に下げられます。

実際、ワクチン接種の義務化と野良犬の取締を徹底した日本では、狂犬病のリスクは激減し、今や輸入感染以外での感染事例はゼロとなりました。日本は衛生管理がしっかりしていることを踏まえても、一重に医療機関と飼い主の意識のたまものと言えましょう。

狂犬病の脅威は未だ諸外国で恐れられています。私達も他人事とは思わず、海外旅行時の検査やペットへのワクチン接種等、今後もしっかりとした管理と対策をしていきましょう。

狂犬病予防ワクチンの接種期間

狂犬病予防ワクチンは定期的に接種しなければ効果が弱くなってしまうため、毎年4月1日から6月30日までの接種期間内に必ず1回の予防接種を受けさせましょう。また、生後91日以上かつ予防接種をまだ受けてない犬を飼った場合、飼い始めてから30日以内の接種も必要です。

令和4年現在は新型コロナウイルスの影響もあって、【接種期間が12月31日までに延長さ、その間にワクチン接種を受けさせた場合は通常の接種期間内に接種したものとする】という特例処置が政府より施行されています。ただし、これはあくまで特例処置であって、ただ期間が長くなった、受けさせなくてもよくなったというわけではありません。感染者やご家族、ご自身の体調等を十分に考慮し、なるべく早めにワクチン接種を受けさせてください。

ワクチン接種の期間を過ぎてしまった場合

令和4年は新型コロナウイルスを考慮した特例処置がなされていますが、本来は前項にある通り4月1日から6月30日までの期間が定められています。仮にこの期間内に接種できなかった場合は狂犬病予防法違反により20万円以下の罰金が課せられます。また、未接種犬が人や犬に咬みついた場合、通常よりも重い責任が生じる事があります。

もしやむを得ない状況により、期間内に予防接種が不可能な場合、気付いた時点でかかりつけの動物病院に相談してください。狂犬病は恐ろしい感染症です。各々がその自覚と飼い主としての責任を持ち、必ずワクチン接種を受けさせましょう。

狂犬病ワクチンの疑問点

狂犬病やワクチン接種の有用性は説明した通りですが、一方で副作用やもし海外で咬まれてしまったらどうなるのでしょうか？なんとなしに接種や海外旅行をしている人たちも、これからはこういった疑問を持つことが大切です。

ワクチンの副作用

ワクチン接種にあたって最も気になるのはやはり副作用の有無でしょう。残念ながら、低確率ながらも予防接種後に【下痢や嘔吐】【発熱】【けいれん】などが見られることがあります。ただし、そのほとんどが軽症なもので、経過観察のみで十分です。もし本当に危ないと思ったら、動物病院に相談してみましょう。

先述した中でも特にけいれんに関してはおそらくほとんどの人が驚くかと思いますが、これも数分程度で治まることが多いです。仮に危険だと感じたら、愛犬の様子をスマホ等で動画撮影、獣医師に見せた上で判断を仰いでください。

狂犬病発症事例がある国に行く時

もしも海外、特に狂犬病の発症事例がある国や流行り国に旅行するのであれば、予防ワクチン接種を事前に受けるようにしましょう。接種は基本的に数回に分けて接種することになり、厚生労働省の発表では3回、WHOでは2回の接種が推奨されています。連続で接種することはできませんので、なるべく余裕をもって受けてくださいね。

現地で犬や猫も含めた野生動物に咬まれた際は、すぐに最寄りの医療機関にて診察を受けるようにしましょう。診察の結果、狂犬病の疑いありと判断された場合はワクチン接種を受けることになります。これも数回に分けて接種しますが、現地で終わらなかった場合は帰国した後に残りを接種することもできます。

なんらかの理由で現地の医療機関に行けなかった場合は、帰国後速やかに医療機関にて診察を受けてください。

狂犬病の脅威は他人事ではない

狂犬病は暴露後ワクチンこそありますが、一度発症してしまえばそのワクチンどころかあらゆる治療が意味を成しません。狂犬病の潜伏期間は数カ月〜2年とかなりバラつきがありますので、海外で動物に咬まれた後、数日無症状だったとしても油断してはいけません。

それは日本でも同じです。犬を飼う以上、ワクチン接種を怠れば狂犬病を発症してしまう可能性はあります。皆様が狂犬病予防法をしっかりと守っているからこそ、日本は安全に犬を飼うことができるのです。今後も日本が狂犬病の脅威にさらされないために、全員が飼い主としての責任を果たしていきましょう。